自然食業界キャリア15年のOBが綴る

アメリカ産牛肉とホルモン剤・安全性の確認は問題ないの!?

2020/03/01
 
アメリカ産牛肉
この記事を書いている人 - WRITER -
生協、有機野菜の宅配団体などに15年在籍し、自然食業界の裏表を目の当たりに。本当に安全に食べられる食材とは何か?日々追求しています。

■目次
1、アメリカ産牛肉の安全性は!?
2、長期の調査結果が教えるものは!?
3、EUの禁止措置の驚くべき結果とは!?
4、畜産業に抗生物質が多投される理由は!?
5、生命にスピードを求めれば結果はどうなる!?

 

「安い肉」

 

スーパーなどに行けば、いろいろと売られているわけです。今年の1月から施行となった日米貿易協定。その効力により、

 

“アメリカ産牛肉”

 

がかなりの安値で売られているわけなのです。

 

食べ盛りで肉好きのお子さんがいるならば、打ってつけ!のものになるのでしょうが、心配になるのがやっぱり「安全性」。食べたものが血となり肉となるのだから

 

「安けりゃOK!」

 

そうはならないワケなのです。

 

そこで今回は、牛肉の安全性について考えることで、無投薬無医療の生き方実現のヒントについて見ていきたいと思います。

 

■調査の結果は!?

北海道ガン協会細胞診断センター所長の藤田正弘医師と半田康医師は、5年(2007年~2012年)にわたる食肉に含まれるホルモン剤の調査を行いました。比較対象は

 

「国産牛肉とアメリカ産牛肉」

 

調査で分かったのは国産牛に比べてアメリカ産牛肉は、

 

“脂肪で140倍・赤身で600倍”

 

ものスゴイ量の残留ホルモン剤が検出されたと発表されました。また、日本で使用禁止となっているホルモン剤も見つかったと併せて指摘したのです。

アメリカ産牛肉

 

■EUの禁輸措置の結果は!?

アメリカ産牛肉は1989年にヨーロッパ諸国が輸入禁止の措置を採りました。理由は残留ホルモン剤の危険性を考慮してのことだったのですが、それによりEUの乳癌発症率が大幅に低下した。こうしたことが分かったのです。

 

89~06年に、ルクセンブルクで34.1%、イングランドとウェールズで34.9%、アイスランドで44.5%

 

このように大幅な乳ガン患者の減少が結果として現れた。残留ホルモン剤が人体に大変なダメージを与えてしまう。このことが明らかになり、EU[諸国の輸入禁止の決断は

 

「国民の安全と生命を守る」

 

素晴らしい決断として、大きな評価を得るに至ったのです。

 

■抗生物質の乱用

肉質を良くする。肥育期間を短くする。畜産業の経営効率を上げる大切なポインになります。通常、牛の肥育には20ヶ月くらい平均でかかるのですが、

 

「抗生物質とホルモン剤」

 

を多投すれば、最短で、15週間(4か月程度)で出荷することができるようになるといわれています。より速く・より多くの肉を出荷するには、薬剤漬けにするのが一番。抗生物質は殺菌剤として使われるものでもありますが、これを多投すると家畜の成長が、

 

“速くなる”

 

このことが1940年代にはすでに分かっていました。こうしたことから成長促進効果を狙って、牛・豚・鳥の肥育に大量の抗生物質が使われ続けているのです。

 

安いからといって、リスクの高い肉を食べることはどうなのか?そこは個々の判断になるのでしょうが、

 

「悪かろう・安かろう」

 

こうしたモノであることを前提にしておく必要があるのです。

アメリカ産牛肉

 

■薬剤漬けと健康

命あるものにスピード求めれば、犠牲になるのはいつも、

 

「味と安全性」

 

になります。野菜も同じで、栄養のカタマリである肥料を与えると、“速く・大きく”育てることができます。でも、肥料を与えれば、特に窒素肥料の分解には光合成で作られる野菜の糖分がたくさん使われてしまい、他の部位に回りにくくなる。

 

肥料を与えれば与えるほど、糖分がその分解に使われてしまうので、

 

“水っぽくて栄養価の乏しい”

 

有機・化学を問わず、肥料を与えれば、そんな野菜になり果ててしまうのです。また野菜の一番外側は細胞壁がグルリと個々の細胞を守っているのですが、その細胞壁の材料になるのも「糖分」

 

肥料の分解ばかりに糖分が使われてしまい、細胞壁を充実させることができなくなる。その結果、虫や病原菌に蹂躙されやすくなってしまう。その結果、

 

「大量の農薬」

 

を散布せざるを得なくなるのです。肉もお米も野菜も薬剤漬けとなってしまい、それが私たちの体に跳ね返ってしまう。

 

現在、日本人の2人に1人はガンになり、アレルギーを持つ時代となっていますが、その背景にはスピード重視で量産される、こうした食材の問題も大きく関わっているのです。

 

食べものが体を作るわけだから、値段ばかりに目を向けるのではなく、食材のクオリティにも充分な配慮をする必要を感じます。

 

■参考文献
・『怖い中国食品、不気味なアメリカ食品 (講談社文庫)』 奥野 修司・徳山 大樹 著
・『ほんとの野菜は緑が薄い 日経プレミアシリーズ』 河名 秀郎 著
 

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